コロナの影響でバイトのシフトを減らされたり失業したりして、生活が苦しくなったという人が増えています。食費にも事欠くようになった挙げ句に手っ取り早くお金を稼ごうとして、怪しげなバイトや副業に手を出す人も少なくありません。
そこまで追い込まれる前に、フードシェアの仕組みをうまく利用すれば食費を節約できる可能性があります。今のところは東京23区などの都市部が中心ではありますが、実際にフードシェアのアプリを使って食費を安く抑えている人が出てきている状況です。似たようなサービスとして全国で展開されているフードバンクとどう違うのか、余った食材や食品を有効活用できるフードシェアについて基本情報をまとめてみました。
フードシェアとは？
人と人との間でモノやサービスを共有する経済のあり方はシェアリングエコノミーと呼ばれ、カーシェアリングや民泊などさまざまな共有サービスが生み出されてきました。フードシェアもそうしたシェアリングエコノミーの1つで、欧米では広く浸透しつつあります。
売れ残ったり販売に適さなくなったりして廃棄されようとしている食品や食材の中には、まだ十分に食べられるという品も少なくありません。余った食品を提供する企業や店舗と食費を節約したい消費者とをマッチングし、本来なら廃棄されるところだった食品を安く提供するのがフードシェアの仕組みです。
飲食店や小売店にとって食品の廃棄ロスは利益率の低下につながるだけでなく、廃棄コストが余計にかかることから大きな問題とされてきました。地球環境を保護する上でも廃棄食品の削減は急務とされた結果、フードシェアの仕組みが考え出されたのです。
日本では海外のように個人間でフードシェアを行うマッチングサービスは普及していませんが、飲食店や小売店・食品メーカーなどの余剰食品を安く買えるサービスは続々と登場しています。現時点でサービスの対象エリエは東京23区が中心で、今後は対象エリアが全国へと拡大される見通しです。インスタント食品や菓子・飲料などの加工食品に限られますが、通販型のフードシェアサービスなら全国どこでも利用できます。
主なフードシェアのアプリ
フードシェアのサービスには自分で店舗を訪れて余った料理や食品を受け取る方式と、ネット通販と同じように注文した品を自宅まで届けてもらう方式があります。店舗訪問型のサービスはアプリを使って商品を検索できるところが多く、スマホがあればいつでもどこでも利用できる手軽さが特徴です。
TABETEは日本におけるフードロス削減サービスの草分けとも言えるアプリで、2018年にサービスが開始されました。アプリで欲しい商品が見つかったらクレジットカード決済で注文し、指定された店舗を訪れて商品を受け取るという仕組みです。TABETEに掲載されている商品はどれも680円以下に抑えられており、初期費用や月額料金もかかりません。
TABETEは商品を購入するたびに代金を払う必要があるのに対して、Reduce GOは月額料金1,980円で1日2回まで利用できる定額制のフードシェアサービスです。NHKのクローズアップ現代＋でも紹介されたReduce GOには、都内を中心に200以上の店舗が加盟しています。アプリに表示された余剰食品の中から欲しい商品を選び、店舗を訪れて受け取るという仕組みです。
Reduce GOは料金が定額制なのでその都度支払いをする必要はありませんが、人気の商品はすぐに品切れとなるので早い者勝ちです。No Food Lossはクーポンを使って商品が安く買える店を探せるアプリで、訪れた加盟店舗でクーポンの画面を提示すれば割引価格で購入できます。
通販型のフードシェアサービスではOtameshiが代表的な存在で、スーパーでも売られているような加工食品や飲料・化粧品・日用品が割引価格で購入可能です。1回の注文で3,980円以下の場合には送料もかかりますが、送料無料の商品も多く掲載されています。まとめ売りが多いtabeloopやKURADASHIは事業者向けのフードシェア通販サイトですが、個人でも利用は可能です。
フードバンクとの違い
フードシェアと似たようなサービスとして、NPO団体などが供給を行っているフードバンクも注目されます。食品の廃棄ロスを減らす取り組みという点では共通しますが、フードバンクで扱う食品は基本的に無償で提供される点がフードシェアとの最大の違いです。
これに対してフードシェアは支払いの方式に違いがあっても、商品を安く購入することで食費の節約につながります。フードバンクは食品を無料でもらえる仕組みのため、福祉施設の入居者や野外生活者などの生活困窮者が主な対象です。
NPO法人のセカンドハーベスト・ジャパンがフードバンクの代表的な存在で、東京都・神奈川県・埼玉県で食品が受け取れる拠点を展開しています。フードシェアは現時点で対象エリアが東京など人口が多く飲食店や小売店が集中する大都市が中心ですが、フードバンクは全国の幅広い地域をカバーている点も特徴です。市場に流通できなくなった食品や食材を企業や農家から提供してもらっているフードバンクとは別に、一般家庭で余った食品を持ち寄ってもらって生活困窮者に提供するフードドライブも全国に広まりつつあります。
コロナの影響で収入がなくなって食費に困っているという人は、自分の住んでいる地域でそういったフードバンクやフードドライブが利用できないかどうか調べてみるといいでしょう。フードシェアの対象エリア外に住んでいる人でも、フードバンクやフードドライブの対象になれば食費を節約できる可能性があります。
フードシェアのデメリットは？
食品を無償で譲ってもらえるフードバンクでも同じことが言えますが、余った食品を安く買えるフードシェアで必ずしも欲しい商品が見つかるとは限りません。たまたま売れ残ったり過剰在庫が生じたりした料理や加工食品が随時提供される仕組みのため、アプリで検索してみてもめぼしい品が見つからない場合は珍しくないのです。
海外に比べて日本はフードシェアへの取り組みが遅れている面もあるせいか、掲載されている商品の点数が多いとは言えないサービスの例も見受けられます。そうした中で売れ筋の商品が出ると他の利用者もすぐに飛びつくのが自然の成り行きだけに、数少ない人気商品をめぐる争奪戦は避けられません。
売れ残りのテイクアウト商品を提供する飲食店の側でも参加意識はまだまだ低めの状況で、大手チェーンはフードシェアに参入していないところが大半です。少しでも好みの食品を見つけようと思えば店舗の対象エリアを広げる必要も出てきますが、そうなると商品受け取りにかかる交通費もばかになりません。1つのフードシェアサービスだけでは商品の種類にも限界がありますので、複数のサービスに登録しておいて情報を随時チェックするのが食費節約のコツです。
フードシェアの主要なサービスは対象エリアが東京などの大都市に偏っており、地方に住んでいる人には使いにくいというデメリットもあります。通販型のフードシェアサービスなら全国どこからでも注文は可能ですが、交通費がかからない代わりに送料が必要です。
フードシェアで購入可能な食品は飲食店の売れ残りだったり、賞味期限が近い加工食品だったりします。普段から食品の鮮度に対して神経質で賞味期限もできるだけ新しい品を選んでいるような人は、フードシェアを利用するのに抵抗があるかもしれません。以上のようなデメリットがあまり気にならないという人であれば、フードシェアをフルに活用して食費を大幅に節約できるようになります。
フードシェアで食費を節約する方法まとめ
この記事を書いた時点ではコロナの感染が再び拡大中で、経済との両立が困難になりつつある状況です。今後の感染状況によってはこれまで以上に生活が苦しくなる人が増えると予想されることから、食費をどう節約していくかが大きな課題となってきます。
現状ではフードシェアだけですべての食費をまかなうのは難しいところですが、東京23区内など対象エリアに住んでいる人はかなりの節約が可能な状況です。複数のフードシェアサービスを組み合わせれば、少しでも好みに近い食品を安く手に入れることができるようになります。地方ではフードシェアサービスが利用しづらい状況にありますが、生活によほど困っているという場合には、食品を無償で提供してもらえるフードバンクが利用できないかどうか調べてみるといいでしょう。
