見た目が本物の通販サイトとそっくりな偽サイトに誘導され、入力した個人情報が悪用されるという被害が跡を絶ちません。以前はクレジットカード番号を盗み出され、後から高額な請求が来るというのがフィッシング詐欺の典型的な被害でした。最近は注文したのに商品が届かなかったり、粗悪な品が届いたりする詐欺が増えています。
2020年に入ってからはダイソンなどの大手家電メーカーそっくりの偽通販サイトまで登場し、詐欺の手口も巧妙化している状況です。正規の通販サイトと見分けがつきにくくなっている偽通販サイトについて、公式サイトにはない特徴から騙されないための対策をまとめてみました。副業や起業の目的で逆に自分がネットショップを開設しようという場合に、偽通販サイトと間違われないための注意点も記事の後半で解説します。
コロナ禍で偽通販サイトが急増
新型コロナウイルスの感染が広がったことで不要不急の外出を控える人が増えているせいか、ネット通販各社の売上が伸びています。外に出なくても欲しい商品を自宅まで届けてくれる通販サイトは便利なサービスですが、ネット上に罠を仕掛けて獲物がかかるのを待つ偽サイトも紛れ込んでいる点には注意が必要です。
本物そっくりの偽通販サイトは以前から存在しましたが、コロナ禍でネット通販の需要が拡大しているのを受けて急増しつつあります。これまでにもAmazonや楽天市場などに酷似した偽サイトが出回り、本物と信じ込んだ人が個人情報を入力してしまうという被害が多発した例がありました。
このような偽通販サイトにクレジットカード番号をうっかり入力してしまうと、不正に入手したカード番号を使って勝手に買い物をされる恐れがあります。後から高額の請求が来たことで、初めて詐欺の被害に気がついたという例も少なくありません。
偽通販サイトを使ってクレジットカード番号を盗む手口はフィッシング詐欺と呼ばれていますが、最近は詐欺の手法も巧妙化しています。海外で制作されている例が多いと推定されるせいか、以前は不自然な日本語を使ったずさんな作りの偽サイトが大半でした。最近は日本語表記やサイトの暗号化技術も含め、本物と見分けがつかないほどよくできた偽通販サイトが増えています。
ダイソンの偽通販サイトも登場
2020年の夏頃から目立ち始めているのが、ダイソンなど大手家電メーカーの通販サイトとそっくりに作られた偽のサイトです。ダイソンと言えば高性能の掃除機が日本でも人気の英国家電メーカーですが、製品の価格は国内メーカーより高めに設定されています。
それだけにダイソン製の掃除機が8割引前後という激安価格で販売されていれば飛びつきたくなりますが、そのような価格設定は普通あり得ません。商品の画像や説明文などは公式サイトから勝手に盗用して本物らしく作られていても、そういう価格設定がされているのはまず間違いなく詐欺が目的の偽通販サイトです。
普通に買えば結構な値段がするダイソン製品を安く手に入れたいという心理につけ込んだ悪質な手口ですが、注文した品が届かないという場合でも被害額は比較的少額にとどまります。注文したはずのダイソン製品ではなく、安価なマフラーや帽子など全然違った商品が届けられた事例も同様です。
とは言えたとえ1万円未満でも注文の品が配達されなければ、すでに代金を支払った人に対する金銭的損害が生じてしまいます。このような偽通販サイトに入力した個人情報も、どのように悪用されるかわかったものではありません。似たような偽通販サイトは家具やインテリアのオンライン販売を手がけるLOWYAでも確認されており、今後は他のサイトにも拡大する可能性があります。
偽通販サイトの特徴
最近は偽通販サイトも巧妙化してきているため必ずしも当てはまるとは限りませんが、以前から言われていた特徴は以下の通りです。
- サイトのURLが「https://」ではなく「http://」で始まっている
- アドレスバーに鍵マークがついていない
- URLに海外の見慣れないドメインが使われている
- 説明文などの日本語が不自然
- 会社情報に架空の住所や携帯電話番号が記載されている
- 連絡先のメールアドレスにフリーメールが使われている
- 会社の代表者名が記載されていない
- クレジットカード決済や代引きが使えず支払方法が銀行振込の前払いのみ
- 振込先に個人名義の銀行口座が指定されている
最近はURLが「https://」で始まっていてドメインや日本語表記も自然な偽通販サイトも増えているため、以上のような特徴だけでは見分けがつきにくくなってきています。それでもインターネット上の住所に相当するドメインをよく見れば、公式サイトと微妙に異なる点に気がつくものです。
最近確認されたダイソン偽通販サイトの例では、商品の販売価格が不自然に安すぎる点も1つの特徴でした。商品の画像などは公式サイトから勝手に盗用することで、いかにも本物らしいサイトに仕立て上げることができます。偽の通販サイトと正規の公式サイトを見分けるにはそういう見た目の要素に惑わされず、社名で検索して表示させた公式サイトとURLを比べてみるのも効果的です。
偽通販サイトへの誘導経路としてはメールやSMSに貼り付けられたURLのリンク以外にも、検索結果と連動して表示されるリスティング広告やTwitterなどのSNS広告が考えられます。そうした経路で移動した先の通販サイトを安易に信用せず、偽のサイトではないかと疑ってかかる慎重さも必要です。怪しいと感じたら注文の前に社名だけでなく住所などの会社情報でも検索してみれば、気がつかなかった穴が見つかる場合もあります。
偽通販サイトと間違われないための対策
ここからは通販サイトを利用する側ではなく、副業などの手段としてネットショップを運営する側の注意点について触れておきます。今はBASEやSTORESなどのアプリを使うことで誰でも簡単にネットショップを作れますが、副業として成り立つかどうかは別問題です。
せっかくネットショップを作っても集客がうまくいかなければ商品も売れず、期待したほどの収入を得ることはできません。海の物とも山の物ともつかぬ一般の個人がネットショップを開業させたところで、砂漠の真ん中に店を開くようなものです。
ゼロから集客して商品を買ってもらうには、一にも二にも見込み客からの信頼を勝ち取る必要があります。これまで見てきたように偽通販サイトが横行しているだけに、個人でこれからネットショップ運営を始めようという人にとって余計にやりづらい状況です。偽通販サイトと間違われないためには、前述したような偽サイトの特徴と真逆を行く必要があります。
通販サイトでSSL/TLSプロトコルを使って通信を暗号化し、URLを「https://」で始まるようにするのは基本中の基本です。ネットショップを開設する際には独自ドメインを取得する必要もありますが、価格が安いからと言って海外の格安ドメインはおすすめできません。
たとえ個人が副業で運営するにしても、ネットショップを開設するには特定商取引法に基づく表示が欠かせません。販売事業者名と責任者名に加え、所在地・連絡先電話番号・メールアドレスの記載も必要です。法人の場合は法人名と責任者名を表示することになりますが、個人で運営する場合は販売事業者名・責任者名ともに自分の名前を表示します。
電話番号やメールアドレスも前述のような理由で、携帯電話番号やフリーメールアドレスでは顧客の信頼が得られません。偽通販サイトではないかと怪しまれないためにも、電話代行サービスを利用するな決済方法にもクレジットカード決済を導入した方が信頼されやすくなりますので、決済代行会社との契約も検討に値します。代行サービスを利用することで経費が余計にかかってきますが、偽通販サイトはそのへんの経費を節約しているために怪しまれやすいのです。
偽通販サイトの実態まとめ
Amazonや楽天市場などに偽装した偽通販サイトは今に始まった現象ではありませんが、最近はダイソンなど大手家電メーカーの公式サイトそっくりの偽サイトも登場しています。クレジットカード番号を盗み出しても不正利用するのが難しくなってきているせいか、代金そのものを騙し取ろうとする新手の偽通販サイトが増加傾向です。
このような偽通販サイトにはURLや日本語表記などに不備があるという特徴も見られましたが、最近は本物と区別がつきにくいほど巧妙化してきています。偽通販サイトを見分けるには会社情報にも着目し、社名や住所などで検索してみるような慎重さも欠かせません。
副業を目的に自分でネットショップを開設する場合には、そうした偽通販サイトと間違われないようにする対策も必要になってきます。詐欺サイトが省略しているところに経費をかけて信頼性に結びつけていけば、偽サイトを警戒する見込み客も購入ボタンを押しやすくなるはずです。
コメント
[…] […]