新型コロナウイルス禍で日本経済は混乱に陥っていますが、今後は企業倒産やリストラの嵐が吹き荒れる未曾有の不況が予想されます。そんな危機を乗り切る力を与えてくれそうなビジネス書として、大前研一氏の『50代からの「稼ぐ力」』は特に40代以上の人におすすめの1冊です。
20代や30代と違って40代以上になると転職先も見つけにくくなり、会社の業績が悪化して職を失った場合には路頭に迷うことになりかねません。そんな立場に追い込まれても自分で稼ぐ力さえ身につけていれば、老後に至るまで生活を維持することができます。
コロナショック後も生き延びるために読んでおきたい『50代からの「稼ぐ力」』とはどんな本なのか、6つの章からなる本書の内容について概要をまとめてみました。本書を読んで稼ぐ力を鍛え始めていれば、倒産やリストラを免れた人でも定年退職後の人生を豊かにすることができます。
『50代からの「稼ぐ力」』の概要
2019年に出版された本書は定年退職後の人生を見据えた上で、死ぬまで「稼ぐ力」を身につけることが必要だという著者の主張に基づいて書かれた本です。年金が当てにならなくなった少子高齢社会にあって、老後に大きな不安を抱えている人は少なくありません。定年退職後も豊かで充実した人生を送るには、50代のうちから「稼ぐ力」を鍛えておく必要があるのです。
本書は書名の通り50代が主なターゲットに設定されていますが、40代以下の読者にも示唆に富んだ内容が含まれています。会社に頼らなくても自分で稼げる力さえ持っていれば、起業やフリーランスなど多様な働き方を選ぶことで生き延びる道が開けるのです。リーマンショック級の出来事に発展しつつある今回のコロナショックでも多くの会社員が職を失うと予測されるだけに、今後は誰もが50代以上の人と同じ困難に直面する可能性があります。
著者の横顔
著者の大前研一氏は国家レベルの経営コンサルタント・起業家として1970年代から活躍し、これまでに数々の実績を残してきました。氏が1992年に設立した政策提言型の市民団体「平成維新の会」は、後の「大阪維新の会」設立に大きな影響を与えたことでも知られています。
現在の大前研一氏はビジネス・ブレークスルー代表取締役会長を務めるとともに、将来を担う人材の育成にも精力的に取り組んでいます。『新・資本論』『質問する力』『考える技術』などビジネス書の著書も多く、1999年出版の『企業参謀―戦略的思考とはなにか』は今なお読み継がれているベストセラーです。
アベノミクスに対しては批判的な大前研一氏が書いた本だけに、本書でも特に前半で現政権に対する厳しい指摘が目につきます。政権を支持している人は読んでいて抵抗を覚える可能性もありますが、グローバルな視点から日本経済の行く末を案じる著者の意見も無視はできません。
本書の主な内容
『50代からの「稼ぐ力」』は6つの章から構成されていて、「近未来」と題された第1章と「思考改革」と第する第2章で本書の基本的な理念が語られています。第3章から第5章までは「実践編1～3」と題して、稼ぐ力を生かせる具体的なビジネスの例が紹介されたパートです。最後の第6章は「終活編」のタイトルが付けられており、投資や仮想通貨にも言及されています。
さまざまな起業のアイデアを満載した3つの「実践編」は、経営コンサルタントとして豊富な実績を持つ著者の面目躍如とも言える本書最大の読みどころです。「実践編1」では定年退職前から稼ぐ力を身につける必要性が力説され、お金を生むための発想力を語る「実践編2」へとつながっていきます。「実践編3」では民泊ビジネスや外国人観光客相手のビジネスに加え、葬祭ビジネスや食ビジネスのアイデアが紹介されています。
『50代からの「稼ぐ力」』が役立つ場面
本書を読んで「稼ぐ力」を身につければ副業で収入を増やすことができるようになり、現在の生活も楽になります。とは言え本書で言う「稼ぐ力」とは時給いくらというアルバイトのような労働集約型の仕事ではなく、特殊な技能を売って高い報酬を得るような種類の仕事です。
稼ぐ力が本当の意味で役に立ってくるのは、人口減と少子高齢化で年金制度が危ぶまれる定年退職後の局面です。会社にいる間は仕事を通じてスキルを磨ける点で「天国」と言えるだけに、恵まれた境遇にあるうちに月15万円を目標として稼ぐ力を身につけるのが目安となってきます。
本書では会社を実験台として50代までに起業してみることを勧めていますが、シニアが起業する場合は借金をせず自分だけで始められるような事業でないと長続きしません。普段から「自分が経営者だったらどうするか」と考えながらしながら経済ニュースを読み、発想力を鍛えることが起業につながります。若い世代からすれば釈迦に説法の面もありますが、本書の後半ではプログラミング技術を活用したサイバーマーケティングが有望な分野として紹介されています。
「稼ぐ力」でコロナショックを乗り切る
以上のように本書は会社を退職した後の生活を謳歌する目的で、会社に頼らず自分で稼ぐ力を身につける必要性について書かれた本です。同じ能力は老後だけでなく、コロナショック後に訪れると予想される未曾有の不況を乗り切る力にもなります。
百年に一度の経済危機とまで言われた2008年のリーマンショック時には、全国の企業倒産件数が1万5千件を上回るほどの深刻な不況に見舞われました。国民の間で経済への大きな不安が広がり、翌年に民主党への政権交代が実現される引き金となった面もあります。
現在はこのリーマンショック級の経済的打撃に加え、2011年に発生した東日本大震災直後の自粛ムードが一度に来たような状況にあります。現時点では会社に守られている人でも、会社が今後訪れる経済危機を持ちこたえられるという保証はありません。いざというときに備えて今から自分の力で稼ぐ能力を身につけようという場合に、本書はさまざまなアイデアを提供してくれます。
一生稼げる力を身につける
今は年齢に関係なく誰もが生活の危機にさらされる可能性があるとは言え、シニア世代は日本経済が回復したとしても安心はできません。コロナショック後の不況に備えるだけでなく、定年退職後もゆとりを持って生活できるようにするために、一生稼げる力を身につける必要があります。定年退職後は会社員時代の給料の2倍を目標に稼ぐ力を鍛えるというのが、本書で描く老後の理想的な未来像です。
会社で働いているうちにサイバーマーケティング分野で起業するのが理想とは言え、20代や30代ほどITに強くない40代や50代にとっては簡単な話ではありません。ITビジネスと言えどもリアル空間を無視しては成り立ちませんので、サイバー空間との接続部分にこそ経験豊富なシニア世代の入り込む余地があると本書は説いています。
既存の企業が取り込めていない新しい需要分野にこそビジネスチャンスがあるだけに、本書の「実践編3」で著者が紹介している事業は稼げる可能性のあるアイデアです。老後に備えるという点では多くの人が資産運用を思い浮かべがちですが、本書の「終活編」では手を出してはいけない投資の例も紹介されています。ファンドラップなどの金融商品やサブリースを前提とした不動産投資、投機性の高い仮想通貨投資に警鐘を鳴らし、「投資するなら人材へ」というのが著者の結論です。
まとめ
『50代からの「稼ぐ力」』が設定する主要な読者層は40代から50代の現役会社員ですが、自営業やフリーランスの人にとっても役立つ可能性があります。新型コロナウイルスによる自粛ムードで会社員以上に打撃を受けているのは、飲食店などの自営業者やフリーランスのインストラクターなど会社に所属しない人たちです。自粛ムードで本業の仕事が激減しても、他に収入を得る手段を持っていれば苦境を乗り切る力となります。
本書を読めば誰でも無条件で「稼ぐ力」を獲得できるというわけではありませんが、自分で稼ぐ力を身につける必要性を理解する目的には役立つ1冊です。コロナショックの嵐が吹き荒れると予想される2020年にこそ、本書は幅広い年代の人に読まれるべき本だと言えます。
