NFTのマーケットプレイス総まとめ!国内外の12サイトを一挙紹介

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ゲームの分野でブームが始まったNFTがアートの分野にも飛び火し、音楽業界やスポーツ界まで巻き込んで大きな話題を呼んでいます。今はNFTを知っている人と知らない人の間で情報格差が生じているだけに、いち早く参入した人はまさに先行者利益を得られる局面です。

アーティストや投資家にとっては一攫千金も夢ではない状況ですが、取引を行うにはNFTを扱うマーケットプレイスを利用する必要があります。2021年に入ってから続々と誕生している国内サイトに加え、先行する海外マーケットプレイスも含めた12サイトを選んでそれぞれの特徴をまとめてみました。「話題のNFTに興味はあるけれど、どのサイトで売買したらいいかわからない」という人にとって、今回の記事は必見の内容です。

なお、「NFTっていったい何?」という人には、以下の記事で基本情報を詳しく解説しておきました。

一攫千金も夢ではないNFTとは?9大ジャンルの最新情報を総まとめ
NFTは暗号資産(仮想通貨)と同様にブロックチェーンを利用したトークンですが、デジタルデータに唯一の価値を付与できる点で異なります。一攫千金も夢ではないNFTの可能性について、ゲームやアートなど9つのジャンル別に最新情報をまとめてみました。

NFTを取引できるマーケットプレイス

ゲームアイテムやアート作品などをNFT化して販売するには、マーケットプレイスと呼ばれるインターネット上の市場にファイルをアップロードする必要があります。サイトにファイルを登録するとブロックチェーンの台帳に記録され、欲しい人が暗号通貨(仮想通貨)を使って購入できるようになる仕組みです。

75億円もの高値で落札されて話題となった米国アーティスト・ビープル氏のNFTデジタルアートは、歴史あるオークションハウスのクリスティーズに出品された作品でした。これは例外中の例外で、ゲームアイテムやデジタルアート作品のほとんどはNFT専門のマーケットプレイスで売買されている状況です。

多くのマーケットプレイスではNFTと相性がいいという理由で、イーサリアムに由来するERC721の共通規格を記録方式として採用しています。共通する規格で記録されたNFTであれば、デジタルデータのジャンルを問わずに複数のマーケットプレイス上で売買できるようになります。

NFTのアイテムを購入する際には、イーサリアムのETHなど特定の暗号資産を使って支払いを行うのが一般的です。ETHの他にBTC(ビットコイン)やWAX、Flowといった暗号資産で支払いができる場合もあります。

ゲームアイテムやキャラクターのNFT売買にWAXが使える例も少なくありませんが、暗号資産の中で普及度が最も高いビットコインが使えるサイトは少数派です。いずれもマーケットプレイスで扱う暗号資産をいったん保管しておくために、ウォレットと呼ばれる専用のデジタル財布を持っている必要があります。

NFTのガス代とは?

ブロックチェーンは暗号資産やNFTの取引が行われて所有権が移転した場合に、記録されたデータが正しいかどうかをネットワーク上の検証者から承認されることで成り立っています。マイニングと呼ばれるこの検証作業にはPCにかなりの負荷がかかるため、検証に参加した人には手数料を支払うのが一般的です。ビットコインの場合は単に「取引手数料」と呼ばれていますがが、イーサリアムのブロックチェーンにおいてはこの手数料を「ガス(Gas)代」と呼ぶのが慣例となっています。

ガス代はブロックチェーンの取引量に応じて金額が増減するため、取引が集中する時間帯はどうしても高額になりがちです。金融関連の取引でブロックチェーンの負荷が増大しがちな平日を避け、取引が少ない週末にNFTの売買を行えばガス代も少なく済みます。

ガス代は暗号資産取引所やNFTマーケットプレイスによって異なり、後述するOpenSeaのように無料で済む場合もあります。NFTの取引を行う際には取り扱いジャンルとともに、ガス代がいくらかかるかを考慮しながらマーケットプレイスを選ぶのが基本です。

国内のNFTマーケットプレイス


海外と比べて立ち遅れていた日本国内のNFT市場でも、2021年に入ってからマーケットプレイスの誕生が相次いでいます。まだまだゲーム分野が取引の中心ではありますが、アートや音楽といったジャンルにも利用が拡大しつつある状況です。にわかに活況を呈してきている国内のNFTマーケットプレイスとしては、この記事を書いた2021年4月の時点で以下のようなサイトが挙げられます。

  • miime
  • TOKENLINK
  • Coincheck NFT
  • nanakusa
  • NFTstudio
  • The NFT Records

それぞれの特徴と取り扱うNFTのジャンルについて紹介していきます。

miime

株式会社メタップスアルファが運営していたmiimeは、サービス開始が2019年にさかのぼる国産のNFTマーケットプレイスです。miimeは2020年に大手暗号資産取引所のコインチェック傘下に入るとともに、同年中にはNFT取引で世界初の日本円による決済機能を導入しました。

miimeではイーサリアムの暗号資産ETHによる送金に加え、クレジットカード決済や送金アプリのpringを使った決済も可能です。イーサリアムのブロックチェーンと連動して動作するWebアプリケーションを利用して、出品情報の表示や売買手続きが行われます。いずれかの方法で決済が行われると、スマートコントラクトと呼ばれる手法を使ってNFTの所有権が売り手から買い手へと移転される仕組みです。

miime上に出品されているNFTアイテムを通常の方法で売買するだけでなく、NFTの所有者に販売を依頼して承認されれば出品されていないアイテムの購入もできるようになります。取り扱うNFTは現時点でゲームアイテムが中心ですが、今後はカードアイテムなど非ゲーム分野にも拡大される予定です。

TOKENLINK

海外サイトは日本人にとって使いにくいという声があった中で、2019年から日本人向けのサービスを開始したhttps://www.tokenlink.io/は国内NFTマーケットプレイスの先駆けといえる存在です。株式会社プラチナエッグが提供するTOKENLINKは、主にブロックチェーンゲームCrossLink(クロスリンク)内のアイテムを扱います。
同社が運営するCrossLinkは、お小遣い稼ぎができるスマホゲームとして人気を集めてきました。ゲーム内のヒーローを派遣に出したり、敵を倒したりすることでビットコインの報酬が得られる仕組みです。

ほとんど放置していてもお小遣い稼ぎできる点が人気の一因とは言え、CrossLinkで普通にやっていては獲得できるビットコインは10円分前後にとどまります。もっと手っ取り早く稼ぐ方法として、土地を含めたCrossLink内のNFTアイテムをTOKENLINKで売却するという手が考え出されたのです。TOKENLINKを利用することでCrossLinkの収益性がアップする可能性がありますので、ゲームにはまっている人は試してみるといいでしょう。

Coincheck NFT

2021年3月には国内でNFTマーケットプレイスのリリースが相次ぎ、まさにNFT元年の様相を呈しています。そんな中でも満を持して参入したCoincheck NFTは、今後のNFT市場で主役となり得る存在です。

運営会社のCoincheckは国内の暗号資産取引所としては最大手で、2020年には前述したNFTマーケットプレイスのmiimeも買収して傘下に収めています。miimeとは別に運営されるCoincheck NFTの開始当初は取り扱いジャンルが限られ、The SandboxやCryptoSpellsのブロックチェーンゲーム内アイテムをNFTが中心です。Coincheck NFTで取引を行うには、Coincheckで口座を開設する必要があります。

Coincheck NFTでアイテムが取引の対象となるCryptoSpellsは、ユーザー同士がカードを自由に売買できる仕組みを持つ人気のデジタルトレーディングカードゲームです。個々のユーザーが所有するカードには、ブロックチェーンを利用して発行枚数や取引履歴などが記録されています。改ざんがほとんど不可能なブロックチェーンで所有権が保証されているカードだからこそ、実物ではないデジタル上の仮想的なカードにも資産としての価値が生じるというわけです。

一方のThe Sandboxも人気のブロックチェーンゲームで、全世界でのダウンロード数が4,000万件にも達したヒット作として知られています。LANDと呼ばれる仮想的な土地を購入したり、レンタルしたりすることでゲームを進めていくのがThe Sandboxの仕組みです。

The Sandboxのもう1つの特徴として、ゲーム内にメルカリのようなマーケットプレイスが存在するという点が挙げられます。ゲーム内で作成したアート作品や自作ゲームなどのNFTアイテムを他のユーザーに販売することで、SANDと呼ばれるゲーム内通貨を稼げる仕組みです。

SANDは一種の暗号資産(仮想通貨)でもあるため、暗号資産取引所のCoincheckでビットコインのように売買されています。Coincheck NFTのサービス開始時点時点ではLANDの売買のみに対応していますが、SANDを含めた他のアイテムも取り扱うようになるかどうかが注目されるところです。今後のCoincheck NFTではゲームアイテムだけでなく、NFT化されたデジタルアート作品やスポーツ分野のトークンなども取り扱う予定となっています。

nanakusa

Coincheck NFTと同じく、nanakusaも2021年3月にβ版がリリースされたばかりのNFTマーケットプレイスです。nanakusaを運営する株式会社スマートアプリは、ブロックチェーンのプラットフォームGO BASEの運営会社としても知られています。

ゲームアイテムが中心のmiimeやTOKENLINK・Coincheck NFTと比べ、nanakusaはデジタルアートや音楽など多彩なジャンルのNFTを取り扱うのが特徴です。電子書籍や映像なども含めた幅広い表現活動に従事するクリエイターを対象として、NFTの二次流通マーケットを提供しようという目的の下にサービスが開始されました。nanakusaのユーザー間でNFTが売買された場合には、作品の版権を持つアーティストにもその都度ロイヤリティが還元される仕組みです。

nanakusaにNFTを出品できるのは、事前の審査を経て登録された公認クリプトアーティストに限られます。β版の段階では取り扱えるNFTがブロックチェーンゲームのアイテムに限定されますが、4月の本リリース以降は公認クリプトアーティストの作品も販売可能になります。ゲーム分野が先行してきたNFTの市場がアート分野にも解放されることになるだけに、今後もnanakusaの動向から目が離せません。

NFTstudio

CryptoGames株式会社が運営するNFTstudioも、イラストレーターが作品をNFT化して販売できるマーケットプレイスとして近日中にスタート予定です。CryptoGames社は国内最大級のブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」でも知られる会社だけに、NFT売買のノウハウが社内に蓄積されています。NFTアート作品が転売された場合はクリエイターに売買手数料の一部が還元される仕組みで、二次創作のイラストをNFTアートとして販売できる仕組みも検討中です。

デジタルアートは今NFTで一番盛り上がっているジャンルですので、NFTstudioがアーティストにどれだけ支持を集められるかが注目されます。NFTアートに関する最新情報については、以下の記事でも詳しく解説しておきました。

デジタルアートを75億円で販売した技術とは?NFTの仕組みを解説
NFTと呼ばれる技術で価値が認められたデジタルアート作品がオークションにかけられ、75億円の高値で落札されました。ゲームアイテムの売買にも利用されているNFTは非代替トークンを意味し、ブロックチェーン技術でデジタルデータの価値を保証します。

The NFT Records

以上のように2021年に入ってからNFTマーケットプレイスが続々と誕生している中で、株式会社サクラゲートが立ち上げるThe NFT Recordsは音楽のNFTに特化している点が特徴です。海外ではアート専門のNFTマーケットプレイスも複数存在しますが、音楽専門となると世界でも他に類を見ません。

単発的には音楽アーティストがOpenSeaなど既存のサイトを利用しながら、NFT作品を販売した例がいくつか見られました。オークションで高額落札された作品もありますが、音楽業界はNFTの分野でまだまだ立ち遅れているのが現状です。

新たに誕生したThe NFT Recordsを利用すれば、音楽アーティストが作品をNFTに変換して販売できるようになります。1,000枚限定の音楽アルバムをNFTとして発行し、ブロックチェーンを使って所有権を証明するような使い方は利用方法の一例です。

日本発のマーケットプレイスでありながらThe NFT Recordsのサイトがデフォルトで英語表記されているのは、海外アーティストにも広く利用してもらおうという意欲の表れと見えます。スタートしたばかりのサービスでどれだけ普及するか予測は難しいところですが、音楽アーティストの新たな収益源になる可能性を秘めた注目のサービスです。

海外のNFTマーケットプレイス

海外では米国を中心に早くからNFT市場が立ち上がり、日本のアーティストにも利用されてきました。日本国内でNFTマーケットプレイスのリリースが相次いでいる中でも、海外サイトは販売実績があるだけにまだまだ利用価値があります。番外編も含めた代表的な海外NFTマーケットプレイスは以下の通りです。

  • OpenSea
  • Rarible
  • SuperRare
  • Nifty Gateway
  • NBA Top Shot
  • Valuables

それぞれの特徴と注意点について個別に解説していきます。

OpenSea

米国を拠点として2017年にスタートしたOpenSeaは、NFTマーケットプレイスの中でも老舗と言える存在です。イーサリアムのブロックチェーンを使って作成されたNFTが取引の対象で、ブロックチェーンゲームのアイテムやデジタルトレーディングカードが多くを占めています。

OpenSeaは取引量で世界最大級の規模を誇り、世界的なNFTブームの流れに乗って2021年には取引高が急増しました。日本のVRアーティスト・せきぐちあいみ氏もOpenSeaにNFTアート作品を出品したように、デジタルアートの売買に利用することも可能です。国産のNFTマーケットプレイスも増えてきているとは言え、現時点ではゲームアイテムが中心で取引可能なNFTの種類は限られています。NFTアートを発行したり売買したりする際には、海外サイトながらOpenSeaも有力な選択肢の1つとして外せません。

OpenSeaのサイトでNFTを売買するには、イーサリアムの暗号資産ETHとMetaMask(メタマスク)と呼ばれるウォレットが必要です。MetaMaskはETHの取引に利用されているウォレットの1つで、Chromeブラウザの拡張機能として導入できます。NFTマーケットプレイスを利用する際には高額のガス代が問題となりがちですが、OpenSeaは手数料が不要な点もメリットの1つです。

Rarible

OpenSeaと並ぶNFTマーケットプレイス大手のRaribleはゲームアイテムを扱わず、NFTアートに特化している点が最大の特徴です。アートを扱う他のNFTマーケットプレイスは作品を出品する際に審査を受けるのが一般的ですが、Raribleは審査不要で出品できるというメリットがあります。

Raribleを利用する場合にもOpenSeaと同様に、ETHとウォレットのMetaMaskが必要です。Raribleはガス代が無料というわけにはいきませんので、手数料が安くなる週末を狙って取引を試みるといいでしょう。

SuperRare

Raribleと同じくSuperRareもデジタルアートに特化したNFTマーケットプレイスですが、こちらは作品をNFT化するのに審査が必要です。SuperRareに出品したNFTアートが売れて以降も、ユーザー同士で売買が繰り返されるごとに取引額の3%がクリエーターへのロイヤリティとして支払われます。他のNFTマーケットプレイスと同様にSuperRareでもイーサリアムのブロックチェーンを利用しているため、ウォレットにはMetaMaskを使うのが一般的です。

Nifty Gateway

サービス開始が2018年にさかのぼるNifty Gatewayは2020年に仮想通貨取引所のGeminiに買収され、Nifty Gateway2.0として再スタートを切りました。同じくデジタルアートのNFT作品に特化したマーケットプレイスですが、さまざまなデジタルグッズも取り扱っています。

SuperRareと同じくロイヤリティにも対応しているため、作品が転売されるごとに収益が発生するように設定することも可能です。サイト内では通常の取引だけでなく、独占販売される作品の限定オークションも行われています。

NFTの取引にイーサリアムの暗号資産とウォレットが必須のマーケットプレイスが多い中、Nifty Gatewayはクレジットカードでの支払いが可能な点も見逃せない特徴です。クレジットカードを使って暗号資産(仮想通貨)を購入するのは現金化と同様の行為と見なされ、カード会社の規約違反に当たる可能性があります。暗号資産取引所の中にはそうした点を懸念して、クレジットカード決済を禁止する動きも広がっている状況です。

NFTもビットコインのような暗号資産と同一視された場合に同様のリスクはありますが、現時点では明確に禁止されているわけではありません。Nifty Gatewayでクレジットカード決済を利用する際には、そうしたリスクを考慮しながら自己責任で判断することになります。

NBA Top Shot

一般的なNFTマーケットプレイスとは異なりますが、デジタルトレーディングカードゲームのNBA Top ShotもNFTブームの火付け役として見逃せない存在です。米国に拠点を置くNBA Top Shotのサイトでは、コレクターの収集対象となっているNBA選手の名場面動画がNFTアイテムとして取引されています。迫力あるダンクシュートなど決定的瞬間をとらえた短い動画にブロックチェーンで所有権が記録され、サイトを通じて自由に売買できる仕組みです。

NFTマーケットプレイスの大半はイーサリアムのブロックチェーンを採用していますが、NBA Top ShotではFLOWのブロックチェーンが使われています。他のマーケットプレイスと違って必ずしも暗号資産のウォレットを持っている必要はなく、Nifty Gatewayと同様にクレジットカードでの支払いも可能です。すでに500億円以上の売上を記録しているNBA Top Shotは日本にもファンが少なくないだけに、世界のNFT市場を牽引する存在となっています。

Valuables

NFT専門のマーケットプレイスではありませんが、ツイートを出品できるオークションサイトのValuables(バリュアブルズ)を最後に紹介しておきます。2021年3月にはツイッター社のCEOジャック・ドーシー氏が「世界で最初に投稿されたツイート」をNFT化し、このValuablesに出品して大きな話題を呼びました。自身が設立したツイッターに投稿した第1号のツイートにブロックチェーンで所有権を付与し、NFTとしてオークションにかけたのです。

記念すべきこのツイートは日本円にして3億円もの高値で落札されましたが、ドーシー氏はその収益をアフリカの貧困層を救うため目的で寄付すると発表しています。同時期には世界有数の大富豪として知られるイーロン・マスク氏も自身で作成した楽曲をNFT化し、同じValuablesに出品して話題を振りまきました。

マスク氏の出品は落札前に取り下げられた模様ですが、こうして見るとValuablesもNFTを取引できる場所の1つに数えられてきます。海外NFTマーケットプレイスの番外編として付け加えておきました。

NFTのマーケットプレイスまとめ

10年以上の歴史を持つ暗号資産と比べ、NFTはマーケットが成立してから数年しか経っていない新しいタイプのトークンです。取引の場となるマーケットプレイスも歴史の新しいサイトが多く、販売実績という面ではまだまだ心もとない部分もあります。NFTを作成して売り出したからと言って必ず収益が得られるとは限りませんが、本格的に普及するようになれば巨大市場にも発展し得る画期的なビジネスモデルです。

ビットコインに代表される暗号資産に対しても、数年前までは投資家の間で懐疑的な見方が主流でした。ブロックチェーンの信頼性が認められるようになった現在では1つの市場として立派に成立するようになっているだけに、NFTのマーケットプレイスもまた同じ道をたどる可能性は十分にあります。

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