TikTokではお金が稼げない?禁止になる可能性についても解説

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中国発のショートムービーアプリ「TikTok」が10代や20代の若い世代で爆発的な人気を集め、動画の新しい楽しみ方として広まっています。これだけ人気があればYouTubeやライブ配信アプリのようにお金を稼ぐ手段としても利用したいところですが、現時点では広告収入や投げ銭収入を得るような機能が実装されていません。単独ではお金を稼ぐのが難しいと言われるTikTokでも、ファンを多く獲得して有名になれば例外的に収入が得られる可能性が出てきます。

そんなTikTokも今後は機能拡張により広告や投げ銭で稼げるようになる可能性はありますが、アメリカで個人情報流出のリスクが問題視されました。そのせいか日本でもTikTokが利用禁止になるのではないかという噂が流れ、ユーザーの間で動揺が広がっている最中です。本当のところはどうなのか、TikTokでお金を稼ぐ方法と合わせて今後の見通しを解説していきます。

TikTokでお金を稼ぐのが難しい理由

中国バイトダンス社が提供するTikTokは、アップロードされた15秒以内の動画を次々と再生できる人気の動画アプリです。音楽に合わせて踊ったり、お笑いの要素を盛り込んだ一発芸を披露したりと、YouTube以上にエンタメ要素の濃いところが人気の一因となっています。

TikTokを楽しんでいる人はほとんどが10代や20代の若い世代でしたが、話題性が高まったことで最近は30代以上のユーザーも少なくありません。若い世代ではYouTubeをしのぐほどの人気ぶりとなっているだけに、TikTokでお金を稼ぐ方法はないものかと考えている人も出てきます。

これだけ多くの人が視聴しているのなら収益化もできそうなものですが、YouTubeと違ってTikTokには動画を投稿した人が広告収入を得る仕組みが実装されていません。17LIVEやポコチャ・SHOWROOMなどのライブ配信アプリとも仕組みが違うため、ファンからの投げ銭で稼ぐこともできないのが現状です。

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TikTokは短い動画を介したSNSという性格が強く、ユーザーに収益が還元される仕組みが整っていません。マネタイズが難しいという点では、同じように若い世代を中心に人気となったInstagramと共通する面もあります。「インスタ映え」が流行語になるほど人気を集めているわりには、Instagramもお金を稼ぐ手段としては限定的な使い方しかできないのです。

TikTokでお金を稼いでいる例外パターン

Instagramで多くのフォロワーを獲得しているインフルエンサーになると、企業とのタイアップで収入を得る道も開けてきます。そうやって実際に収入を得ている人は全体のごく一部に過ぎませんが、Instagramを利用してお金を稼ぐことがまったく不可能というわけではありません。

同じことは動画版のSNSと言うべきTikTokにも当てはまり、ごく一部の人気TikTokerは収益化に成功しているものと見られます。TikTokでカリスマ的な人気を獲得すれば企業の目に留まるようになり、商品紹介などタイアップの仕事を持ちかけられる可能性も出てくるのです。フォロワー数の多いのクリエーターはTikTokそのものにとっても宣伝効果が高いため、TikTokのCMや関連イベント出演の話が来る可能性もあります。

とは言えすでに他の媒体で知名度のある芸能人やYouTuberならともかく、無名の一般人がここまでの人気をTikTok単体で獲得するのは簡単でありません。収益に結びつくYouTubeやブログなどと連携させ、TikTokを宣伝の手段として利用するのが現状では関の山です。この場合はTikTok単体でお金を稼ぐというわけではありませんが、上手に活用すればTwitterやInstagramにも劣らぬ宣伝効果が期待できます。

将来的には稼げる様になる可能性も

現状では単独でお金を稼ぐのが難しいと言われるTikTokも、今後は機能拡張によって稼げるようになる可能性があります。TikTok側でもYouTubeのようなクリエーター向けプログラムの計画を2019年に発表しているだけに、実現されれば広告収入を稼げる道も開けてくるのです。

YouTubeを利用して広告収入を稼ぐ方法に関しては、こちらの記事で詳しく解説しておきました。

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実際にTikTokのアプリ内では起動画面や#チャレンジのタイアップ枠、インフィード広告など、複数の広告が使われています。TikTokで得ている広告収入の一部がクリエーターに還元されるようになれば、動画の再生回数に応じて報酬が得られるようにすることも可能なはずです。日本でもフォロワー数や再生回数が多い一部のクリエーターでは、TikTokからインセンティブが送られてきたという報告が相次いでいます。

さらに中国版のTikTokでは17LIVEやポコチャのような投げ銭機能も実装され、ファンを通じて収入が得られる仕組みが整いつつあるという点も見逃せません。日本を含む世界のTikTokでも同じ機能が備わるようになれば、ライブ配信アプリと同じようにしてお金を稼げるようになります。

TikTokが利用禁止になる可能性は?

今はTikTok単体で収入を得るのが難しいとしても、今後はお金を稼げるようになる可能性を秘めている点で期待感が高まっています。現在最も勢いがある動画配信アプリと言っても過言でないTikTokに対して、降って湧いたような「利用禁止」の可能性が取り沙汰されるようになったのは最近の話です。情報の主な発信源は就任以来中国を敵対視してきたトランプ政権下のアメリカですが、同じように中国との間で問題を抱える香港やインドではすでにTikTok中止に踏み切っています。

アメリカのトランプ大統領はTikTokを運営するバイトダンス社が中国企業である点を問題視し、利用ユーザーの個人情報が中国政府に流出する恐れがあるとして規制に乗り出しました。TikTokの米国事業を期限以内にアメリカ国内の企業に売却しなければ、使用禁止措置に踏み切ると公言してきたのです。そうなればアメリカと同盟関係にある日本でも同様の措置が行われる可能性が高くなり、国内のTikTokユーザーがアプリを使えない事態になりかねません。

TikTokを運営する中国バイトダンス社は、トランプ大統領が指摘したようなスパイ行為を否定してはいます。この記事を書いた時点では最有力候補と見られていた米マイクロソフト社がTikTokの買収を断念し、オラクル社による提携という形で交渉が進められている状況です。

当初想定されていたような買収の形ではありませんが、米国企業と提携することで利用ユーザーの個人情報が保護される見通しとなっています。これだけ利用者が増えたTikTokを禁止にするという最悪の事態を避けるために、巨大企業どうしで火花を散らしながら駆け引きが行われいる最中です。

TikTokでお金を稼ぐ方法まとめ

万が一にもTikTokの利用が禁止されてしまえば、近い将来の収益化に向けてフォロワーを獲得してきた人の努力も水の泡となってしまいます。そうなる可能性がゼロになったわけではありませんが、これだけの人気アプリを市場から完全追放してしまうのは不利益だと考えている関係者も少なくはありません。何とかしてTikTokの利用禁止だけは避けようと努力が続けられているところで、一時期から比べれば存続の方向に傾いてきたように感じています。

利用禁止が回避されれば今後さらに幅広い世代へとユーザー層が拡大し、動画の新たな楽しみ方として普及していくはずです。そうなると気になるのが収益化の可能性ですが、こちらもインセンティブや投げ銭機能の形で収益を還元する仕組みが試みられています。収益化が確立された暁にはTikTokを使って収入を得る方法が新たな副業として普及し、YouTube並みに盛り上がるのではないかと期待されるところです。

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