田舎に住んでいて転職先を探しているけれど、地元にはろくな求人がなくてヤバい状況…
そんな思いを抱えている人も少なくないのではないでしょうか？
筆者も地方在住で、仕事探しにはさんざん苦労してきたつらい経験があります。求人の多い都会に移住するというのも1つの方法ですが、地方もまだまだ捨てたものではありません。田舎でも全国平均を上回る年収を稼ぐことは十分に可能です。
筆者の場合は20代で小売業の仕事に挑戦し、4年目には店長に昇進して年収500万円に達しました。これまでの経験を通して、、地方の求人状況については人一倍詳しいものと自負しています。
そこで今回は「田舎でやりたい仕事が見つからない」という人に向けて、地方在住者が収入を増やす5つの方法を考えてみました。地方の求人がひどい状況にある中でも、この記事を読めば全国平均以上の年収を稼ぐ道が開けてきます。
田舎の求人は本当にひどい状況？
「田舎の求人 ヤバすぎ」というキーワードでGoogle検索してみると、上位に表示された記事の大半で「大都市と比べて給与水準が低い」という点を理由に挙げています。地方の求人が本当にひどい状況なのかどうか、転職サイトのdoda（デューダ）による調査結果で検証してみました。
都道府県別で最も高い東京都の平均年収は440万円ですが、低い県では350万円前後です。年収ベースでおよそ90万円、月平均で7.5万円ほどの開きがあります。
出典：都道府県別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜転職ならdoda（デューダ）
地方の中核都市や政令指定都市を含めた平均年収ですので、地方小都市だと300万円前後に下がると推定されます。あくまでもdodaに登録したユーザーの平均値ではありますが、地方は都会より平均年収が低い傾向にあるのは間違いありません。地方在住者の平均年収が低いということは、給与水準も都市部より低いことを意味します。
地方企業の給与水準が低い理由
給与水準の高い大手企業や上場企業の多くは、東京や大阪などの大都市に集中しています。全国に支社や支店を展開している企業でも、東京に本社があるという例は少なくないものです。
地方には大手の下請けで事業を展開している中小企業が多いだけに、仕事を獲得する上では弱い立場にあります。同じ業界でも元請け企業と比べ、下請け企業や孫請け企業は社員の給与水準が低くなりがちです。
下請け以外の地域密着型企業も、中小規模の会社や零細企業が多数を占めています。従業員の給与水準は会社の規模に比例する傾向が見られるだけに、地方の求人は都会より条件面で不利になってしまうわけです。
多くの企業が集まる都会では、人材を獲得する上でも競争が激化しています。ライバル他社より好条件を提示しなければ優秀な人材を確保できないため、結果的に給与水準が上がっている部分もあります。
アルバイトやパート・契約社員など正社員以外の求人を見ても、地方は時給が最低賃金レベルの求人が少なくありません。地方でも求人が比較的多い小売業や飲食業・製造業などは、いずれも非正規雇用の割合が高い業種です。
最低賃金そのものも、都道府県の間でかなりの格差が見られます。最低賃金が最も低い県は853円で、最も高い東京都（1,072円）の80％ほどに過ぎません。最低賃金の格差は、奇しくもdodaの都道府県別平均年収ランキングと一致します。
最低賃金は労働者の生計費や事業所の賃金支払い能力などを考慮して、都道府県ごとに毎年改定されています。地方に属する県は東京都より労働者の生計費が安く、企業の賃金支払い能力も低いために、最低賃金が低く設定されているわけです。
地方は求人そのものが少ない
田舎の企業は給与水準が低い上に、求人そのものが都会より少ない状況にあります。大手以外の企業も都市部に集中しがちで、地方は求人を募集する企業の絶対数が少ないからです。
求人数が少ないと、希望条件に合った求人が見つかる確率は低くなります。結果的に「地方の求人はひどい」というイメージにつながってしまうわけです。
地方の求人が少ない理由
都会と比べて不利な状況にあるとは言え、地方にも優良企業はあるはずです。数少ない優良企業に限って従業員の満足度が高く、離職率が低いために欠員がめったに生じません。
労働条件や職場環境などに問題がある会社は、従業員を採用しても短期間で辞めてしまいます。慢性的な人員不足に陥っているため、「いつ見ても求人を募集している」という状況から抜け出せないわけです。
求人を常に募集しているような企業は都会にも存在しますが、地方では求人全体に占める割合が高い傾向にあります。都会と違ってバラエティに富んだ業種が成り立ちにくいため、似たような求人ばかり目についてしまう状況です。
田舎に住んでいると、仕事の選択肢がどうしても少なくなってします。全国どの地域でも求人が募集されているような仕事しか選択肢がないと、「魅力的な仕事がない」と思ってしまうわけです。
田舎の求人に多いエッセンシャルワーカーとは？
医療・介護やインフラ系の業界で働いている人たちは、人々の生活を維持するのに欠かせないことから「エッセンシャルワーカー」と呼ばれています。「エッセンシャル＝essential」とは、「本質的な」「欠くことのできない」という意味の英語です。スーパーやドラッグストアの店員なども含め、エッセンシャルワーカーが存在しないとわれわれの生活は成り立ちません。
地方では求人全体に占めるエッセンシャルワーカーの割合が、都会より高い傾向にあります。エッセンシャルワーカーは地域住民の生活を支える存在だけに、地方でも一定の求人が見られるからです。
都会はバラエティに富んだ職業が成り立っているせいか、求人全体に占める非エッセンシャルワーカーの割合が地方より高くなっています。エンタメ業界やレジャー産業の仕事がしたい人は、都会で職探しをした方が有利です。
とは言え、誰もがみな非エッセンシャルワーカーの仕事ばかりしていては、経済が回っていきませんません。エッセンシャルワーカーなしでは生活が成り立たないのに、自分自身の仕事として選ぼうとする際には敬遠しがちです。
「田舎にはヤバい求人しかない」と思っている人には、給料や待遇面で仕事の良し悪しを判断する傾向も見られます。仕事を探す際にも、「社会で必要とされている仕事なのかどうか」という視点が抜けがちです。自分がやりたい仕事にばかりこだわっていると、仕事のやりがいや社会への貢献度は二の次となってしまいます。
求人が比較的多いエッセンシャルワーカーを選択肢から除外してしまっては、「田舎にはろくな求人がない」というふうに映るのも無理はありません。仕事を選ぶ基準に「地域社会に貢献できる仕事」をプラスするだけで、求人の状況はだいぶ違ってくるはずです。
田舎で稼げる仕事
地域社会に貢献できる仕事を選んだところで、給料が安すぎては人生設計が成り立ちません。仕事の選択肢が多い都会と違って、田舎で高収入を稼げる仕事はどうしても限られてきます。
地方でも稼げると言われている業種・職種は以下の通りです。
- 銀行員
- 保険会社や不動産会社などの営業職
- IT関連企業の社員
- 大手小売店の管理職
- 建設業
- 工場の設計技術者
- 公務員
IT関連企業は東京などの都会に多い業種ですが、リモートワークが普及したことで地方に移転する例が増えています。社員の給与水準は都会に準じる例が少なくないだけに、パソコンやプログラミングが得意な人は狙い目の仕事です。
給与水準の高い大手企業が多い都会だと、公務員は必ずしも高収入が稼げる仕事と見なされていません。地方では大手企業が少ないだけに、安定した収入が得られる公務員は根強い人気がある仕事です。
筆者もかつて公務員を目指して挫折した後、スーパーの店員を10年以上勤めてきた経緯があります。30歳で店長に昇進してからは、全国平均を上回る年収を稼いでいました。田舎では比較的稼げる仕事なのではないでしょうか？
地方在住者が収入を増やす方法5選
給料などの面で都会より不利な状況に置かれている人たちにも、収入を増やす道は用意されています。記事の後半では、「地方の求人はヤバい」状況から抜け出すための解決策を考察してみました。
地方在住の人が収入を増やす方法は、以下の5通りです。
- 求人が多い都会に移住する
- 地方の求人に強いサイトで仕事を探す
- 転職エージェントを利用する
- フリーランスとして独立する
- 副業で収入を増やす
それぞれ詳しく見ていきましょう。
求人が多い都会に移住する
田舎はひどい求人しかなくて都会に魅力的な求人が多いのなら、都会に移住してしまうのが一番手っ取り早い解決策です。東京に移住するのが最も効果的ですが、全国各ブロックの中核都市に移住するだけでもだいぶ違ってきます。東北地方であれば仙台市、東海地方なら名古屋市、近畿地方は大阪市、九州地方は福岡市といった具合です。
地方小都市や農村部などと比べて中核都市は求人数が多く、給与水準も高い傾向が見られます。さらに上を目指すなら、給与水準が全国で最も高い東京で仕事を探すのが一番です。
都会に出れば田舎にとどまるよりも収入は増やせますが、「収入が増える」は必ずしも「貯金が増える」とイコールではありません。都会に移住するとなれば、ほとんどの人は賃貸住宅を借りることになるかと思います。田舎と比べて都市部は家賃が高いため、固定費は地方にとどまった場合より増える可能性が大です。
都会は田舎より誘惑が多いだけに、余計な出費がさらに増える懸念もあります。一見華やかに見える都会にも、裕福な暮らしとは縁のない人たちは大勢いるはずです。
収入を増やしたいがために都会へ移住したところで、それ以上に支出が増えるのでは元も子もありません。移住の選択肢はひとまず保留にしておいて、他の解決策も検討してみる必要があります。
地方の求人に強いサイトで仕事を探す
地方在住の人が収入を増やす解決策の2つ目は、求人を探すのに使うサイトを変えてみるという方法です。求人広告を掲載した転職サイトは気軽に利用しやすいため、自分で求人を探していろいろと検討してみたいという人に向いています。
大手のサイトなら優良求人が多いと思いがちですが、転職サイトに掲載されているのは都市部の求人が中心です。サイトに登録されていない求人は検索できないシステムで、地方の求人は見つかりにくい状況にあります。
地方の求人に強いサイトの代表格は、厚生労働省が運営するハローワークのインターネットサービスです。ハローワークの正式名称は「公共職業安定所」で、国が運営しているという安心感があります。
ハローワークの特徴は、民間の転職サイトより求人数が多いという点です。ハローワークのインターネットサービスで就業場所や職種・年齢などの条件を指定せずに検索すると、100万件以上の求人がヒットします。民間企業が運営する転職サイトだと、求人数は多いところでも50万件前後です。
ハローワークにはブラック企業が多い？
転職サイトとハローワークはどちらも求職者が無料で利用できますが、求人を掲載する企業の側では大きな違いがあります。ハローワークは国が運営する公共事業だけに、求人の掲載料は無料です。他のサイトは求人広告を掲載するのに掲載料を払う必要があるため、採用に至らなければ費用が無駄になってしまいます。
中小企業が多い田舎では、ハローワークにしか求人を掲載していないという企業も少なくありません。地方に住んでいて転職サイトでばかり仕事を探している人は、ハローワークにのみ求人を出している企業と出会えないことになります。
一方でハローワークは民間の転職サイトと違って、求人を掲載する際の審査が緩めです。そのせいか、求人に占めるブラック企業の割合が多いという声もあります。
ハローワークは求人数が圧倒的に多い反面、求人の質という点で玉石混交の状態にあるのは事実です。「ハローワークの求人はブラック企業ばかり」と言っては言いすぎですが、いつ見ても求人を募集しているような企業には注意した方がいいでしょう。
求人検索エンジンを利用するメリット
ハローワークにも他の転職サイトにも求人を掲載せず、自社のホームページでのみ求人を募集している企業は地方にも少なくありません。転職サイトで気に入った求人が見つからない場合、GoogleやYahoo!で検索してみるのも1つの手です。ホームページで求人を募集している企業の情報が見つかる可能性があります。
インターネット上のあらゆる求人情報をまとめて横断検索できるようにしたのが、求人検索エンジンと呼ばれるサイトです。CMでもおなじみのIndeedの他、求人ボックスやスタンバイなどがあります。
GoogleやYahoo!のような総合型の検索エンジンと違って、求人検索サイトは求人情報に特化した検索サイトです。求人数はハローワークよりさらに多く、地方の求人に強いというメリットがあります。
中でも国内最大級の求人数を誇る求人ボックスには、合計で1,000万件以上の求人が掲載されています。複数のサイトに登録して1つ1つ求人を検索するのが面倒という人は、求人ボックスのアプリでまとめて検索してみるといいでしょう。
転職エージェントを利用する
仕事のスキルやキャリアに自信がある人は、転職エージェントを頼ってみるという手もあります。キャリアアドバイザーが転職のサポートをしてくれるという点で、職業相談を行うハローワークの民間版とも言えるサービスです。
求人広告型の転職サイトと同じように、転職エージェントも求職者は無料で利用できます。転職サイトと違って求人広告の掲載料を取らず、エージェント経由で採用が決まった場合にのみ企業から仲介料を徴収する仕組みです。
つまり転職エージェントは成功報酬型の料金体系となっているため、求人広告型と違って無駄な費用が発生しません。採用活動を合理化したい企業の間で、転職エージェントを利用して求人を募集する例が増えています。
エージェントの扱う求人の多くは、表に出てこない非公開の案件です。地方の求人にろくな仕事がないように見えるとすれば、エージェント経由で非公開のまま採用が決まっている可能性もあります。
ただし大手の転職エージェントで扱う求人は大手企業が中心で、地方の求人に強いエージェントはそれほど多くありません。地方の仕事を探すのに転職エージェントを利用するなら、できるだけ求人数の多いサービスを選ぶのがおすすめです。
都会でも地方でも、キャリアに自信がない人は転職エージェントで仕事探しをするのに向いていません。転職市場で商品価値が低いと判断された人には、優良企業の求人を紹介してもらえないからです。資格を取得したり仕事のスキルを身につけたりして、人材としての市場価値を高める必要があります。
フリーランスとして独立する
地方にはろくな求人がないのであれば、いっそのこと自分で仕事を作り出すのも1つの解決策です。地元で雇ってくれる企業がなくても、フリーランスや個人事業主の立場なら都会の企業から仕事をもらえる可能性が出てきます。
地元の高齢者や共働き世帯などを対象として、便利屋や代行サービスを始めるのも悪くはありません。デスクワークが得意な人には、プログラミング関連やデザイン関連・ライティングの仕事がおすすめです。クラウドワークスやランサーズのようなサイトには、在宅で仕事ができるデスクワーク系の案件が数多く掲載されています。
始める業種によっては開業資金が必要な場合もありますが、パソコンと通信環境が揃っている人なら資金ゼロから始めることも可能です。筆者もパソコン1つで独立し、フリーのWebライターとして田舎暮らしをしています。
フリーランスとして独立しても、必ず仕事を得られる保証はないという点には注意が必要です。企業に雇用されて働く場合と違って、個人事業主は労働者として保護されません。フリーランスは労働者より法的に弱い立場だけに、自分の身は自分で守るという意識が求められます。
副業で収入を増やす
地方在住の人が収入を増やす解決策として最後に紹介するのは、休日や夜間などを利用した副業で稼ぐ方法です。地方の給与水準が低くても我慢して働き、収入の不足分を副業でカバーしていくことになります。
アルバイトの仕事を副業にするのが一番手っ取り早い方法ですが、やりたくもない仕事を副業に選ぶのはおすすめできません。同じ金額を都会の仕事で稼ぐのと比べ、田舎だと本業＋副業で長い時間働く結果となるからです。
本業の仕事にするほどまとまった金額を稼ぐのは難しくても、月に数万円程度なら稼げるという副業向きの仕事はいろいろと考えられます。「フリーランスとして独立する」とも重なる部分はありますが、自分のやりたい仕事を副業にした方が長続きしやすいはずです。
クラウドソーシングやスキルマーケットなどインターネット上のサービスを利用すれば、地方在住のまま全国の企業や個人から仕事を獲得できるようになります。副業からスタートして仕事の実績を積み重ね、自信がついたところでフリーランスとして独立するのも手です。
まとめ
地方は都会より給与水準が低く求人そのものが少ないため、「田舎の求人はヤバい」と言われています。田舎の求人が本当にひどいのかどうか検証してみましたが、都会と比べて不利な状況にあるのは否定できません。
自分1人の力で状況を変えるのは無理ですので、地方在住の人が収入を増やす方法は以下の5つに絞られます。
- 求人が多い都会に移住する
- 地方の求人に強いサイトで仕事を探す
- 転職エージェントを利用する
- フリーランスとして独立する
- 副業で収入を増やす
「田舎にはろくな求人がない」と思っていて、実は地元の優良求人を見逃しているだけという可能性もあります。キャリアに自信がある人は転職エージェントを、自信がない人は求人検索エンジンを使って仕事を探してみるといいでしょう。
地方の求人に強いサイトに変えてみるだけでも、検索結果はだいぶ違ってくるはずです。求人ボックスのアプリを使えば1,000万件以上の求人情報から、地元の求人を絞り込んで閲覧できます。
